2018年に出てくるAIは!? 今年リリースのAIサービスからトレンドをチェック

こんにちは。AINOW編集部のみかみです。
2017年は「AIスピーカー」「チャットボット」「業務効率化・RPA」が一気に広まった1年でした。

昨年末には2017年のAI系ニュースをまとめた記事もリリースしました。

では、2018年はどのような人工知能(AI)が出てくるのでしょうか。
2018年にリリースされると発表したAIサービスをもとに今年のAIトレンドをチェックしましょう!

2018年発売予定のAI・人工知能プロダクト

Facebook VR端末


Facebook傘下のOculus VRが発売予定である一体型モバイルVRヘッドセット「Oculus Go」。出荷は2018年早期予定で、予定価格は199ドル(約2万2千円)。2017年10月12日にデベロッパー向けイベント「Oculus Connect 4」で発表されました。ザッカーバーグ氏は既存のVR端末より手軽に使えると公言しました。

バンダイ AI搭対話型コミュニケーションロボ「ガンシェルジュハロ」


バンダイが発売予定であるAI搭載の対話型コミュニケーションロボット「ガンシェルジュハロ」。現在、発売日は未定です。2017年10月に開催された「CEATEC JAPAN」で披露されました。アニメ「機動戦士ガンダム」の知識を備えているため、ガンダムの話題で対話することができます。

自動衣類折り畳み機「ランドロイド」


セブン・ドリーマーズ・ラボラトリーズが発売予定である全自動衣類折り畳みロボット「ランドロイド」。2017年に発売予定でしたが、2018年後半に延期しました。予想価格は185万円。2015年10月に開催された「CEATEC JAPAN」で初披露し、その後も度々ランドロイドに関する説明会が行われています。ディープランニングで学習した衣服を基に、複数のロボットアームが衣服を折り畳み仕分けることができます。

NTTドコモ AIエージェント機能の提供


NTTドコモが提供予定である「AIエージェントサービス」。2018年春から提供する予定です。2017年10月18日に発表しました。天気や運行情報などユーザーの行動を先読みして情報を提供してくれます。

2017年のAIスピーカーに続き、2018年も生活者に向けた新しいAI搭載商品が発売予定です。Facebookは海外大手企業の中でも唯一AIスピーカーを発売せず、VR端末を一足早く出すことで注目を浴びそうです。

トレンド1. AI不正発見

日本取引所 不正取引調査にAI導入

日本取引所グループは相場操縦行為などの不公正取引を調べる審査業務にAIを導入すると2017年2月28日に発表しました。
2018年3月期中に導入予定です。大量の売買取引の中から、怪しい注文を発見する初動調査をAIが行います。

住信SBIネット銀行 不正送金を見破るAI導入

住信SBIネット銀行はAIを搭載した不正送金検知システムを導入すると2017年10月31日に発表しました。2018年4月に導入予定です。
送金業務における不正をAIで監視し検知するシステムです。今回導入するのと同様の技術を使った実証実験は2017年2月から5月にかけて実施済みで、不正取引を全て検知したという成果が出ています。

ヤフオク 不正出品の排除にAI導入


ヤフーはネットオークション「ヤフオク!」で、不正出品の検出にAIを導入すると2017年11月28日に発表しました。出品時と入札時において、過去の不正出品を学習したディープランニングを用いて不正検知をすることができます。

不正の発見は今まで人間の目で確認していたことが多かったですが、効率よく的確に不正を発見するAIを導入する企業が2018年、増加傾向にあります。特に金融業界においてもAIが積極的に導入される予定で、AIに対する信頼度が高くなってきたと感じられます。

トレンド2. 自動運転の実用化

九州大学 自動運転バスの運行開始


九州大学、NTTドコモ、DeNA、福岡市は、九州大学伊都キャンパス内で自動運転バスの運行を2018年後半に導入すると2016年7月に発表しました。
乗降数の予測に基づいて最適なルートで運行し時間短縮を図る運行管制技術や音声エージェント技術が導入されています。

パナソニック 自動運転車いすを発売


パナソニックはスマートフォンに目的地を読み取らせるだけで、操作不要で移動できる自動運転車を発売すると2017年1月に発表しました。2018年4月に発売予定です。

トヨタ 高齢者の運転支援するAIを開発

トヨタ自動車と神奈川工科大学は、高齢ドライバーによる事故を防ぐため、安全運転を支援するシステムを開発しました。2018年には千葉県の公道で実証実験する予定です。

特区での事前規制・手続きの規制を一時的に停止

政府は、自動車の自動運転技術などの実証実験を行いやすくするため、国家戦略特別区域法による特区での実験実施に際しての事前規制・手続きの規制を一時的に停止する「日本版レギュラトリー・サンドボックス」制度を創設しました。2018年夏には、公道での自動運転が限られた参加者、エリアで可能になる予定です。

2017年までは自動運転の実証実験のニュースが多かったですが、2018年は実用化や自動運転車いすの発売開始が予定されています。2018年8月には公道で自動運転の実証実験を可能にすると政府が発表しているため、 2018年を機に自動運転の実用化への拍車がかかりそうです。

トレンド3. 大手企業工場の自動化

キヤノン カメラ工場を全自動化

キヤノンは、国内のデジタルカメラ、デジタル一眼レフカメラ、交換レンズの生産の完全自動化を進めていくと2015年8月に発表しました。2018年8年に着工する予定です。

オムロン 工場にAI不良品予知

オムロンは、工場の製造ラインで発生する故障や不良品をAIで予知する制御機器を開発したと2017年4月に発表しました。2018年に製品化する予定です。

日立 熟練の技をAIで再現 車用鋼板仕上げ自動化

自動車用の鋼板を薄く延ばす工程を自動化する熟練技術者の技をAIを開発したと2017年10月に発表しました。2018年3月にサービスの提供を始める予定です。

キヤノンの工場全自動化のように、一定のスキルを持った人員が必要だった業務が自動化されることにより、労働力不足の問題を解決する手助けになると考えられます。

トレンド4. AI人材の開発

東京大学 社会人も対象にデータサイエンスを強化


東京大学はAIやビッグデータの活用の基礎となるデータサイエンス教育を強化することを2017年2月に発表しました。2018年度に実施の予定です。理工系学部だけではなく全ての学部の学生、さらに企業の従業員を対象としています。

広島大学 情報科学部新設 解析の専門家育成

広島大学はデータサイエンティストを育成する情報科学部を新設すると発表しました。2018年4月に新設します。

パナソニック AI技術者を強化採用

パナソニックはAI技術者を積極的に採用し、2016年100人弱の人員を2~3倍に増やすと発表しました。

AI人材を育成するための学部を2018年度に新設している国立大学が多かったです。他にも九州大学や茨城大学などでも学部新設予定です。また、企業側もAI人材を積極的に採用しています。2018年以降もAI人材の増加が見込まれます。

トレンド5. オリンピックにむけたAI

富士通 体操競技の自動採点技術を開発

富士通と日本体操協会は、体操競技の採点を自動化する技術を開発すると発表しました。2018年度には競技会で実証実験が行われる予定です。
レーザーセンサーを用いて体操選手の動きを学習し、技の完成度を認識します。

日立 映像からリアルタイムに個人を検出

日立製作所は、探したい人物を映像からリアルタイムに検出し追跡できる技術を開発したと2017年3月に発表しました。2018年度内には事業化を予定しています。監視カメラから不審者を特定するなど、警備や防犯システムにおいての活用を目指しています。

2020年に開催されるオリンピックにむけたAIサービスも2018年に登場する予定です。体操競技の自動採点技術のような公平な採点基準を作ることから、リアルタイムで監視カメラから個人特定するようなセキュリティ問題の解決をするAIなど、今後も続々と登場してくると考えます。

編集後記

「工場自動化」「不正発見」のように、今まで人間が行ってきた業務を導入する有名企業が増えてきました。2018年も増加することが予想できます。金融業界にもAI導入予定が多く、AIに対する信頼性が高まってきたように思います。

また、企業がAIに詳しい人材を求めているため、大学がAIなど情報系の学部をつくっていることが目立ちました。今年度の大学出願状況を見ると、早くから情報工学系の出願数が多かったため、学生側も積極的に学ぼうとする姿勢が伺えます。

2018年もまだAIによる新サービスが続出します。AINOW編集部では2018年も最新のAIニュースを追ってお届けしたいと思います!

三上 まいあ
AINOWのグロスハッカー、時にはライター。人工知能メディアといえばAINOWって言われるくらい面白くて分かりやすい情報を発信したい。大学では経営科学を専攻しています。パクチーが大好き。

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