AI勉強会トレンド調査　「数学」の壁に挑戦する場が400%増！？

最終更新日： 2019年7月10日

AINOW編集部です。
今回は「AI」に関係する勉強会のトレンドを調査しました

AI勉強会は増加傾向
AI勉強会は増加傾向

初心者に向けて人工知能の基礎になるアカデミックな勉強会が増加
Microsoft 「Azure」がジワ伸び
- 有名勉強会・イベント紹介
「数学・論文」系勉強会
Microsoft Azure　勉強会

AI勉強会は増加傾向

*キーワードは「人工知能」「機械学習」

2016年1月から2017年3月までの勉強会総数は計1708件。
3ヵ月ごとに開催された勉強会数を見てもどんどんと多くなっていて、2016年1月から3月間は79件だったのが、2017年1月から3月間では560件にものぼりました。

AI勉強会は増加傾向

続いて、勉強会の内容の動向について調べてみました。

調査方法は以下の通りです。
⑴IT勉強会支援プラットフォーム「connpass」にて2016年1月以降のイベントを「人工知能」「機械学習」のキーワードで検索
⑵検索結果のイベントタイトルをテキストマイニングを行いキーワードに分解、頻出語を3か月単位で集計しその全体に対する出現率を算出。

分析対象にした勉強会は、2016年1月1日から2017年3月31日までの勉強会をランダムに抽出した総数1038件。その1038件を3か月単位で分割し、キーワードを含む勉強会が各期間全体の勉強会のうちどれほどの割合かを出現率として算出しました。

初心者に向けて人工知能の基礎になるアカデミックな勉強会が増加

勉強会は2016年から今年にかけて
「数学」や「論文」といったアカデミックな語が勉強会タイトルに増えつつあります。

人工知能・機械学習を思い立って始めてみたものの途中で壁にぶつかって、そもそも人工知能や機械学習を実現させる理論を一から勉強せねばならない場面に直面しているAI初学者が多いのでしょうか。
勉強会内容を見てみると、初心者に向けて機械学習には欠かせない数学の考え方とともにそもそも人工知能や機械学習で何ができるのか、どのように勉強を始めてゆけばよいのかといったことを題材にしている勉強会が多いです。

昨今では便利なライブラリが開発され、機械学習の論理を知らずともプログラミングで実装できるようになっています。
しかし、その中身はブラックボックスであるため、なぜうまく実装できているのか？といった問いに答えられず、その結果プロジェクトが上手く回らなかったり、他の人に引き継げなかったりといった事態が起きる可能性があります。
そのため根本となる考え方を理解する数学の知識が必要になってきます。

そういった数学の知識を勉強したり論文を読む潮流は、実際に人工知能や機械学習を実務段階に落とし込むフェーズに来ていることを示しているかもしれませんね。

また”大学”や”学生”といったキーワードも多く、人工知能や機械学習についての関心が学生からも集まっています。
学生向け勉強会の需要が高まっているほかに、専門的な研究をしている学生たちを人工知能の活用の場に巻き込んでゆく、エンジニアとして企業の採用戦略に取り込んでゆく、といったような潮流が見て取れるのではないでしょうか。

Microsoft 「Azure」がジワ伸び

2016年秋ごろから現在にかけて、「Azure」の語がジワジワと勉強会タイトルに占める割合を伸ばしていています。

なぜ今Microsoft Azureに関心が集まっているのでしょうか。

最近、「AI」という言葉がテクノロジートレンド的な話題から、実際の経営におけるビジネス・サービス改革といったものに活用されるようになってきました。
その中で「機械学習の民主化」という言葉に代表されるように誰でも、設備が無くてもAIを活用できることが求められつつあります。その答えのひとつが「クラウド×AI」という方法です。

Microsoft Azureでは機械学習をAzure Machine Learningなどで実現させ、そしてCognitive Servicesとして、視覚認識、音声認識、言語理解、知識、検索の「５つの領域」をカバーし、その機能を25の「APIサービス」として公開されていることでAIを活用することができます。

と言ったような理由から、Microsoft Azureは「だれもが使えるみんなのAI」として今脚光を浴びているのではないでしょうか。

さらにこれには別の理由もありそうです。
Microsoft Azureに関しての勉強会の多くはMicrosoft が後援をしていて勉強会自体がAzureの営業になっていることがあります。またAzureは学生利用無料であることから学生向けの勉強会も多く、それには学生にMicrosoft Azureを売り込むことで今のうちからMicrosoft Azureユーザーをつくってしまおうとする思惑が見えそうです。