人工知能 + ブロックチェーン = 不労所得(しかも永遠に?)

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著者のKirill Shilov氏は、ロシア・モスクワ在住のブロックチェーン専門メディア『howtotoken』と仮想通貨取引代行企業agency.howtotokenの共同設立者。同氏が長文英文メディアMediumに投稿した記事では、ブロックチェーンとAIが融合したビジネスの可能性について論じられています。

ブロックチェーンは中央集権的な管理者が不要な分散型ネットワークであり、そのネットワーク内の処理の健全性は台帳をユーザ相互が参照することにより確保されるという特徴を持っています。こうした伝統的なクライアントサーバモデルにはない特徴があることにより、ブロックチェーンは仮想通貨をはじめとした様々な商取引への応用が期待されています。

以上のようなブロックチェーンに対して、同氏はAIを導入することによってさらに進化すると論じます。具体的には、ブロックチェーン・ネットワーク全体の処理が最適化されて通信効率が向上したり、通信のセキュリティとプライバシーが強化されるのです。さらに同氏は、現時点ですでに確認できるブロックチェーンとAIが融合したビジネス事例を紹介します。そうした事例のなかには、ユーザの死後も遺産を管理するサービスもあります。

こうした大きな可能性を秘めているブロックチェーンとAI、そしてこのふたつの技術と同じように注目されているIoT(Internet of Thing:モノのインターネット)を扱う企業は、今後10~15年間にわたり大きく成長する、と同氏は予想しています。これらの技術には、ちょうど直近の10年間においてソーシャル、モバイル、そしてクラウドが社会に及ぼしたのと同等の影響力があるだろう、とも述べています。

なお、ブロックチェーンの概要を知るには経済産業省が2016年4月に発表したレポートが参考になり、また同技術の仮想通貨以外への応用事例に関しては、同省が2018年3月に発表したレポートにまとめられています。

人工知能による恩恵は、注目の企業、(スーパーヒーローの敵役である)スーパーヴィラン、そして実を結ばない実験に取り組んでいるプログラマーだけに限ったものではない。AIの進化によって今やかつてはSFのように思われてきたことが現実のものとなり、さらにブロックチェーン技術と組み合わされると、AIが跳躍するように限界を超えていくことが起こっても驚くには値しない。しかし、新しい技術が生まれるときまって「それを使って稼げるか?」ということに光が当てられ、その疑問に頭を悩ますのが世の常である。ブロックチェーン技術が人工知能と合わさってひとつになることを考えた時、新技術が富をもたらすかという疑問には実にポジティブに答えることができるのだ!

この論考を執筆するにあたり(信頼できるICO取引請負の初のプラットフォームである)agency.howtotoken.comが支援してくれたことを感謝します。

なぜAIとブロックチェーンの融合が頭を悩ますのか?

読者諸氏はチェス世界チャンピオンがコンピュータに敗れたことを聞いたり、あるいはもしかしたら自律自動車の話題に慣れ親しんでいるかも知れない。こうしたふたつの事例は、どちらも人工知能によって引き起こされたものだ。われわれ人間はコンピュータが自力で問題を解決できるようにするためにAIを創造し、そうしたAI創造の本質とは、コンピュータが新しい問題に直面した時にその問題に対応できるようにソースコードを書く能力をコンピュータに与えることである。こうしたAIがブロックチェーンと組み合わさった時、AIはヒトがより理解しやすいものとなり、よりブロックチェーンを効率的に制御できるようになり、そして一般にブロックチェーン自体がより効率的なものになることを可能にするのだ。

機械が学習するためには、ヒトが学習する時に教材が必要なように機械が分析すべき大量のデータが必要となる。学習におけるヒトと機械の違いは、ヒトは世界を知るために五感を使い、世界がどのように機能しているかに関する信念を作るために五感から受け取ったデータを蓄えることにある。 ところで、Trent McConaghyは彼が投稿したMedium記事において、次のように解説している。「(ブロックチェーンが伝統的なデータベースに対して脅威であるのは)それが以下のような新しい3つの特徴を導入するからである。

  • 分散的で/共有管理
  • 永続的な/取引の痕跡の監査
  • 自然発生的な資産と/その資産の取引

ビットコインのおかげで幸いにも伝統的な中央集権的なデータベースの欠点を見通すことができる。というのも、分散的なブロックチェーンから得られる新しい利益は、産業と社会に全く新しい仕方で大きな衝撃を与えるポテンシャルをもっているからだ」。そして、彼はこう続けている。「以上に挙げた「ブロックチェーン」データベースの3つの特徴は、AIへの応用という観点から見ても興味深いポテンシャルを持っている」。

ここで機械はヒトのような五感を持たないことを思い出してほしい。機械は学習するためにデータを必要としているのだが、ブロックチェーンは(その分散的な/共有管理の仕組みのおかげで)機械がデータをより迅速かつ透明にデータを獲得することを助けることができるのだ。というのも、あるAIがほかのAIより賢く学習すると、学習モデルの知的財産権や学習モデルをテストする権限を交換することによって、AIがより迅速に成長するポテンシャルを秘めているからだ(さらにAI開発者にも利益がある)。そして、いったんAIの学習が始まると、その学習によって発生する処理はヒトの学習よりも簡単にコピーされ、もしもその処理が永続的な取引の痕跡として保存されるとしたら、ブロックチェーンと組み合わさったAIは何らかの問題に対する解決をもたらす。われわれヒトがAIを作った最初の現場ではヒトの生活をより便利にしようとしていた、というAI誕生の原初的理由を思い返してみよう。AIをヒトの生活に役立てようとした道のりは紛れもなくAIを活用することを通して推進され、ブロックチェーンもまた勤労所得あるいは不労所得の流れを作ることでヒトの役に立つために作られたのだ。

AI + ブロックチェーンで一体何ができるのか?

ブロックチェーン技術は、ユーザに信頼できる取引システムを創造する能力を提供する。そのブロックチェーンによって構築されるシステムにおいて、ユーザはスマートコントラクト(※註1)、台帳の追跡といったもろもろの機能を実行できる。AIと機械学習を使えば、問題解決のためによりスマートに設計され、時間がかかっていた問題に関してはより効率的に解決できる自動的ななプログラムが可能となる。Tshilidzi MarwalaとBo Xingは、彼らが在籍する南アフリカ共和国のヨハネスブルク大学から発表された論文においてAIがブロックチェーンを助力できる8つの主要な方向性を解説している。こうした方向性のうち、以下に引用する4つがわれわれの議論に関連している。

  • 拡張性(Scalability:スケーラビリティ)― AIは中央集権的なデータセットを用いずに共同的な学習を実行できる(※註2)。
  • 安全性(Security:セキュリティ)― AIはブロックチェーン・アプリケーションに侵入してくる問題を検知できる。
  • 情報保護性(Privaxy:プライバシー)― AIはハッシュ関数(※註3)の実行を改善できる。
  • 効率性(Efficiency)― AIはマイニング・タスクを履行するノードの可能性(※註4)を予想することができる。

画像右側には本記事の一節「あるAIがほかのAIよりより賢く学習すると、学習モデルの知的財産権や学習モデルをテストする権限を交換することによって、AIがより迅速に成長するポテンシャルを秘めている」が引用されている。

AIがブロックチェーンに応用された時の衝撃が大きいことは明らかであり、AIとブロックチェーンが組み合わさった産業において幸先のよいスタートを切った企業はその先見の明から大きな利益を得ることだろう。拡張性を増強し、安全性とプライバシーを強化し、そして効率性をも増すことによって、一般的にAIはブロックチェーンの実行をよりより安く、より安全に、そしてその制御をより簡単にするのだ。以下には、現在われわれが見ることができるAIとブロックチェーンが協働して特定の問題に取り組んでいる事例をまとめていく。

※註1:スマートコントラクトとは、契約にともなう締結・履行・検証といった一連の処理を自動化するコンピュータ・システムのこと。今日では、ブロックチェーンを活用した契約システムのことを指すことが多い。この概念を提唱したのは、アメリカのコンピュータ科学者ニック・ザボ(Nick Szabo)である。1998年、彼はブロックチェーンの先駆的アイデアとも言える「ビット・ゴールド」という分散化システムを提唱した。

ちなみに、ブロックチェーンの提唱者である正体不明の人物のサトシ・ナカモトはニック・ザボではないか、という憶測が報じられたことがあった。

※註2:Tshilidzi MarwalaとBo Xingの論文「ブロックチェーンと人工知能」によれば、ブロックチェーン・ネットワークの規模を拡大するに伴い、データ処理の増大による通信遅延が発生する。こうした問題に対して、伝統的な中央集権的ネットワークで使われていたノウハウは有効ではない。しかし、分散されたデータを学習データとしたAIアルゴリズムを活用すれば、ブロックチェーン・ネットワークの最適化が実現可能となる。
※註3:ハッシュ関数とは、ある入力値を一定サイズの文字列に変換する関数のこと。ハッシュ関数によって生成された文字列は「ハッシュ値」と呼ばれる。ハッシュ値からもとの入力値を推測することが困難であることから、ブロックチェーンをはじめとした通信の改ざん防止に応用されている。

以上のようなハッシュ関数に対して、この関数が生成するハッシュ値と同じ値を生成する方法があれば、データを改ざんできるようになる。こうしたハッシュ関数の脆弱性は、例えばGoogleによって発見され改善されてきた。論文「ブロックチェーンと人工知能」によれば、AIを活用することでより脆弱性のないハッシュ関数を開発することができる。

※註4:ノードとはブロックチェーンに接続されているコンピュータのことを意味する。ブロックチェーンにおいてはネットワークを中央集権的に管理するサーバが存在しないため、ネットワーク内で処理されたトランザクションの信頼性を担保するプロセスとして「プルーフ・オブ・ワーク(proof of work:POW)」が実行される。POWにおいては、このプロセスに参加する多数のノードが高負荷な演算処理を行い、いちばん最初に処理を完了したノードにブロックチェーンの処理更新の権限が与えられるとともに一定の仮想通貨も受け取ることになる。POWによる仮想通貨の獲得が「マイニング(mining:英語で「採掘」という意味)」と呼ばれる。

POWにおいて勝者となるノードが予測できれば、マイニングにおける仮想通貨の支払い先となるノードを早期に特定することで通信資源を節約できるので、システム全体の効率性が向上する。

仮想通貨取引

仮想通貨取引は、株取引市場にリスクがあり得るのと同じようにリスキーな市場である。仮想通貨取引における危険を増やす最悪の要因のひとつは、取引が感情によって行われることだ。もし仮想通貨市場が大暴落で開幕したら、トレーダーはパニックに陥り売りに殺到するだろう。そして、取引価格が暴落後に反発して暴落前より上昇したのを確認した時には、損を出したトレーダーが残されるだけである。このような感情に振り回されて取引を失敗するのを防止する方法のひとつには、CryptohopperAutonioのようなAIベースのクリプトボットを使うことがある。クリプトボットはアルゴリズム、市場予測、損失の防止、そして(これら3つを制御する)AIの4つの原則から作られている。こうしたクリプトボットを提供している企業のサービスはクリプットボットが発する「取引合図」をユーザが定期購読するというやり方が共通しており、ほかにはクリプトボット企業が収集しAIに分析させたデータにもとづいた取引戦略を提供するという付加的なサービスもある。もし平均的な仮想通貨トレーダーがAIと自分の能力は等しいとわかり取引から自分を取り除き(その結果として自分たちの感情を取り除き)、かわりに人工知能によって生成された取引戦略にもとづいた取引を基本としたならば、おそらく彼らはより大きな成功を手にするだろう。

音楽ストリーミング

以前われわれが発表した違う記事で言及したように、今日のミュージシャンは生活の糧を稼ぐために音楽市場と戦っている。Musiclifeは、AIと組み合わさったブロックチェーン技術を使うことでこうした音楽業界を変えようと奮闘している企業だ。Musiclifeのプラットフォームでは、アーティストは自分の楽曲がストリーミングされる度にスマート・コントラクトによって楽曲視聴料が支払われる。このMusiclifeの仕組みだけでも、アーティストが伝統的なストリーミングプラットフォームより自らの楽曲からより多くのカネを稼げる保証を得る一助となっている。しかし、Musiclifeが真に伝統的音楽ストリーミングサービスの脅威となるところは、その楽曲視聴料設定モデルにある。AI料金決定モデルを活用することにより、楽曲視聴料は現在の音楽市場における再生データにもとづいて自動的に調整されるので、ある歌が有名になるとその歌を歌うアーティストはより多くのカネを稼げるようになるだろう。

AIとブロックチェーンを組み合わせて活用する音楽ストリーミング産業がポテンシャルを溢れていることは、Spotifyのようなこの業界のビックネームがこの技術革新の波に参戦しNilandを買収したことを見れば驚くにはあたらない。Nilandとは、AIを使ってユーザの選択を予測することに焦点を合わせているスタートアップだ。

画像右側には本記事の一節「AI料金決定モデルを活用することにより、楽曲視聴料は現在の音楽市場における再生データにもとづいて自動的に調整されるので、ある歌が有名になるとその歌を歌うアーティストはより多くのカネを稼げるようになるだろう。」が引用されている。

ミュージシャンでもなければプロの仮想通貨トレーダーでもない大部分のヒトにとっては、以上のようなブロックチェーンとAIを組み合わせた事例は日常生活から少し離れたもののように感じられるかも知れない。しかし、幸いにも以上のふたつの事例のほかにも第3のカネを稼ぐ選択肢がある。そして、その選択肢にはヒトが生きているあいだとともに死後も長きにわたりカネを稼げるポテンシャルがあるのだ。

アバターベースの遺産の創出

遺産は金持ちや権力者だけがそれについて考える余裕のあるものと思われてきたが、ブロックチェーンがもつ分散化技術はこうした現状を解体し、遺産に由来する継続的な変化を創出できる可能性を万人に開く助けとなる。遺産を残す目的が死後に残された家族にその遺産を与え続けることであれ、あるいは人生を捧げてきた仕事が死後にも継続されることであれ、アバターこそが探しているゴールを見つけ出すものだ。EverLifeによって作られたアバターは人工知能とブロックチェーン技術を組み合わせてできたものであり、ユーザがデジタル的な遺産を残せるプラットフォーム上の場所をユーザに提供する。このアバターは機械学習、スマートコントラクト、教育可能なスキル、そしてアバター間の交流における安全性の組み合わせから構成されており、こうした組み合わせによってユーザが実行できるいくつかの特徴がある。

  • 不労所得 ― アバターには(ユーザのためにEverLifeが発行する仮想通貨EVERトークンを稼ぐといった)特定のタスクや、ユーザが決めた取引戦略にもとづいて仮想通貨取引をしたり(こうした取引戦略はEverLifeが用意しているアバターのスキル・マーケットから機能を選んで決定する)、さらにはアバターの選択肢を増やすために新しいタスクやスキルを探すことができる。
  • 個人的な遺産 ― アバターはユーザにインタヴューして得た答えを記録し、その答えからユーザの人生に関する物語を編纂することができる。こうしたユーザの物語を編纂するのは、ユーザの死後長きにわたってユーザの未来の世代を生きる家族に、ユーザと(アバターを通して)交流するチャンスを与えるためである。

ユーザがアバターを作ると、EverLifeはアバターの成長とユーザからの入力が途絶えた後も長きにわたって発展を続けることを保証するようにアバターを制御するAIを選んで、そのAIをブロックチェーン・システムのなかに組み入れる。EverLifeはブロックチェーンは単独では充分に機能しないことを理解しているのだ。このことに関しては、次の引用文にあるようにTshilidzi MarwalaとBo Xingも同様の結論に至っている。「ブロックチェーンとは経済システム全体を改変してしまうかも知れないもっとも破壊的なテクノロジーのひとつであることが示しているのと同じようにして、AIもまた第4次産業革命(※註5)をかたち作るDNAである。ブロックチェーンはいろいろなことを約束してくれているが、このテクノロジーはまだ幼少期にある」。EverLifeおよびTshilidzi MarwalaとBo Xingが言うにはブロックチェーンは革命的テクノロジーであるかも知れないが、人工知能が組み合わせれることによってのみその革命性が秘めているポテンシャルのすべてを真に見ることができるのだ。

※註5:第4次産業革命とは、現在進行しつつある最先端テクノロジーによる産業構造の変化のことを意味している。内閣府が2017年1月に発表した「日本経済2016-2017」によると、「第4次産業革命とは、18世紀末以降の水力や蒸気機関による工場の機械化である第1次産業革命、20世紀初頭の分業に基づく電力を用いた大量生産である第2次産業革命、1970年代初頭からの電子工学や情報技術を用いた一層のオートメーション化である第3次産業革命に続く」ものと定義されている。

第4次産業革命においてコアとなる技術はAI、ロボット、IoT、そしてビックデータである。これらの技術が社会に普及することにより、大量生産・大量消費からカスタマイズされた製品を必要に応じて供給する経済体制に移行し、またAIとロボットが従来ヒトが行っていた仕事を代替することで就労環境が大きく変わることが予想されている。

以上のような第4次産業革命が進行する21世紀における国つくりの青写真として、経済産業省は2017年5月30日「新産業構造ビジョン」を発表した。

未来が握っているものは…

Matt Turckが彼のブログ記事で指摘しているように、直近の15年間はソーシャル、モバイル、そしてクラウドベースのサービスによって定義される。彼は続けて「AI、ブロックチェーン、そしてモノのインターネットが新しいソーシャル、モバイル、そしてクラウドになると議論できる理論的根拠がある。こうした新時代の潮流はまだはっきりとは見えていないが、新時代を代表する技術がもつ潜在的なインパクトは絶大である」とも言う。ソーシャル、モバイル、そしてクラウドサービスの開発が(Spotify、Airbnb、Twitter、Facebook、Uberとその他のような)現存する多くの巨大企業を生み出したのと同じようにして、次の10~15年間にはAI、ブロックチェーン、そしてIoTベースの企業の成功を過剰なまでに見ることになることが推測できるだろう。

われわれはこうした次世代の技術から利益を得ることができるのだろうか。この疑問に対してより適切なかたちで問いかけるには、われわれの生活は直近10~15年のあいだに創業されたすべての企業から利益を得ることができたか、と尋ねるとよいだろう。現在、われわれは変革が生じる瀬戸際に立っていることを自覚している ― 主要産業のシフトがわれわれの面前で起ころうとしているのだ。このシフトはわれわれの生活の広範囲におよぶ全面的イノベーションを導くポテンシャルを秘めている。残る唯一の疑問は、読者諸氏と平均的な仮想通貨信者がこの変革の期間中に利益を得るチャンスを掴むか否か、ということである。


原文
『Artificial Intelligence + Blockchain = Passive Income (Forever?)』

著者
Kirill Shilov

翻訳
吉本幸記

編集
おざけん

2019年1月30日 2019年7月10日更新

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