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2021.02.08

【完全版】Web社内報を初めてでも分かりやすく紹介!

最終更新日:

Web社内報 アイキャッチ
社内報を作成する時、紙ではなく、Web上で作成・発信する「Web社内報」を選ぶ企業が近年増えています。
Web社内報は、紙の社内報に比べてたくさんのメリットがあるからです。

今回は、Web社内報説明からWeb社内報のメリット、おすすめのツールまで分かりやすく紹介します。
Web社内報を初めて知る方は必見です。

Web社内報とは

まず、社内報とは、さまざまな企業の情報を共有するために発行する社内広報の1つです。
従業員やその家族に向けて作成されます。

従来、新聞や雑誌のような形で発行されていた社内報を、Web上で作成・発行し、携帯電話やパソコンから閲覧できるようにしたものがWeb社内報です。

紙媒体で発行する場合、構成作成から印刷して製本するまで時間がかかり、情報の鮮度が落ちてしまいます。
しかし、オンラインで発行できるWeb社内報なら、すぐに従業員のもとに情報を届けられます。

閲覧する人からすると、オンライン上でいつでも社内報を読めるようになり、紙媒体の社内報よりも閲覧が簡単になります。

また、紙の社内報だとリモートワークで出勤できない社員に渡せませんが、Web社内報なら携帯電話やパソコンから閲覧できるため、そのような問題は発生しません。

紙媒体の社内報とは異なり、印刷コストや配布にかかる時間的なコスト、運送コストもかかりません。安く作成できるWeb社内報もあり、近年注目されています。

社内報が必要な理由

企業の成長に貢献

社内報が必要とされる大きな理由は、従業員のモチベーションが向上して企業が成長するからです。

社内報の役割は、

  • 企業の経営ビジョンや方向性の共有
  • 社員同士のコミュニケーションの活発化
  • スキルや知識などの共有を通じた社員教育
  • 企業の特色作り、定着
    が挙げられます。

社内報の役割に適した情報を社内報で公開することで、従業員の会社への帰属意識を強め、モチベーション向上を促します。
そして社員のモチベーション向上が企業の業績向上につながり、企業の成長を実現できます。

最近はリモートワークも進み、従業員同士のコミュニケーションが少なくなっていますが、社内報が社員のコミュニケーションを仲介することで、モチベーション維持につながります。

Web社内報を導入するメリット

スピーディーな情報発信

Web社内報は、紙媒体の社内報よりも作成したコンテンツをスピーディーに発信できます。

紙媒体の社内報だと、作成に着手してから従業員の手元に届くまでタイムラグが発生し、情報をすぐに発信できません。

しかしWeb社内報であれば、そのようなことは発生しません。
会社制度の変更点や新製品、新人教育などの速報性が求められる情報を、スピーディーに発信できます。

オンライン上で社内報を作成すれば、伝えたい情報をリアルタイムで発信できます。

簡単な作成

Web社内報は紙媒体の社内報に比べて、簡単に作成できます。

紙媒体の社内報の場合、文字数やページ制限が存在します。
また、発行後に訂正箇所を見つけても、紙媒体の社内報だと簡単に修正できません。

しかし、Web社内報であれば、紙媒体のように文字数、ページ数に制限はありません。
発行後の加筆や修正も紙媒体に比べ、段違いで簡単になります。

掲載するコンテンツの作成のしやすさもWeb社内報の魅力のひとつです。

コメントや効果測定などの機能

Web社内報であれば、発信されたコンテンツに対してコメントなどの反応を残せます。
コンテンツへの反応や感想などを従業員の間で共有することで、社内コミュニケーションの活性化につながります。

また、過去のコンテンツを簡単に検索・閲覧ができます。

さらに、PV数を把握できるため、従業員のニーズに適したコンテンツを作成しやすくなります。

Web社内報選定ポイント

作成しやすさ

Web社内報を作成するとき、閲覧する人にとって分かりやすく魅力的なコンテンツにすることが重要です。

Web社内報ツールによって操作性は異なるため、なるべく加筆・修正ができやすいものを選びましょう。

操作しにくいものを選んでしまうと、作成に時間がかかるため、読み手への意識が弱くなり、魅力的なコンテンツ作成ができなくなります。

拡張性

紙媒体の社内報と比べて、Web社内報の良さは制約がないことです。
例えば、Web社内報ツールの中には動画を掲載できるものもあります。

つまり、使い方次第で、自分たちの理想の社内報を作り上げられます。
機能の拡張性があり、使い勝手が良いツールを選びましょう。

セキュリティ

オンライン上の社内報は、関係のない人間がアクセスできる可能性があります。
そのため、セキュリティ対策が万全なWeb社内報ツールを選びましょう。

しかし、セキュリティのために閲覧制限をかけてしまうと、本来閲覧の対象である従業員の家族の閲覧ハードルが上がります。

万全なセキュリティ対策をしながらも、閲覧者に柔軟に対応できるWeb社内報ツールを選びましょう。

おすすめツール紹介

ourly(アワリー)

出典:https://service.ourly.jp/

特徴

ourlyは、株式会社ビットエーが提供する「インナーコミュニケーションを可視化できる、全く新しい分析型のweb社内報サービス」です。

同サービスの特徴は、大きく4つあります。

  1. 独自の分析機能により閲覧状況が一目で分かる
  2. 入稿・閲覧・管理画面がシンプルで使いやすい
  3. SNSのようなUIによってエンゲージメントを向上できる
  4. 月1の定例・レポートにより組織改善がサポートできる

特に①の分析機能では、「どのように従業員の組織関心が変わったのか」「施策が思った通りに回っているのか」などが確認できるため、効果的なPDCAを回すことが可能です。

このような特徴があることから、ourlyを活用すれば社内報の運用工数削減と組織改善を実現できるようになります。

料金

登録されるアカウントの人数によって料金が変動(初期導入費用+月額費用)

▶無料見積もりはこちら

WEB社内報「Zero」

特徴

組織内のコミュニケーション不足にアプローチし、強い組織を作るWeb社内報ツールです。
希望に合わせて料金プランを選べるため、企業の体制や環境に合わせて柔軟に対応できます。

また、企業の組織体制に合わせてセキュリティレベルも選定できます。

20年以上の歴史で培った高い専門性とノウハウで企業体制に合ったWEB社内報の企画を提案します。

料金

  • 初期費用が安い!手軽に始めたい企業向け
    月額 39,800円
  • 追加費用ナシ!使用者数の上限ナシ!使うほどにお得が増える
    一式 600,000円

Solanowa

特徴

いつでも、どこでも、PCや専用アプリから社内報を読めるWeb社内報です。

企業の社内報システムの開発に多数携わったノウハウを活かし、読み手となる従業員・社内報制作の担当者の双方から、本当に必要とされる機能を厳選してパッケージ化し、大幅なコスト削減とスピード納品を実現しました。
豊富な機能で、広報担当者の業務を効率化します。

料金

要問合せ

NotePM

特徴

社内マニュアル・業務ノウハウ・製品設計書・議事録など、さまざまなナレッジ情報を一元管理し、組織パフォーマンスを向上させる情報共有ツールです。

WEB上で簡単に文書が書ける高機能エディタとテンプレートを用意しているため、ITツールに慣れていない人でもすぐ使えます。

会社規模に応じて、特定メンバー間での共有範囲を柔軟に設定できます。
ゲスト、参照専用権限にも対応しており、社外メンバーとの共有にも便利です。

豊富な料金プランがあるため、無駄のない活用ができます。

料金

  • STARTER
    月額 1,000円
  • BASIC
    月額 3,600円
  • STANDARD
    月額 5,700円
  • PLUS
    月額 9,500円
  • PRO
    月額 17,500円
  • PREMIUM
    ユーザー数に対応する料金設定
    公式ホームページに料金チェックあり

TSUTAERU

特徴

社員がどんな情報を求めているかを的確に把握し、最適な形で発信できるWeb社内報ツールです。

Web社内報に必要な項目を配置したデザインテンプレートを用意しているため、デザインで悩む必要はありません。

素材さえ準備すれば、60秒までの短い動画を簡単に作成でき、Web社内報で配信できます。

料金

  • 初期費用(税別)
    100,000円
  • 月額利用料(税別)
    44,800円~

ザ社内報

特徴

「ザ社内報」は、導入事例500超のCMS「Clipkit」のWEB社内報に特化したサービスです。
インナーブランディング・社内コミュニケーションの課題を発見、解決するWEB社内報を誰でも簡単に構築できます。

カテゴリ・タグでの情報蓄積、いいね!コメントなどのコミュニケーション機能も充実しています。
複数のテーマから選ぶだけで「WEBメディア」デザインの社内報を手軽に構築できます。

また、社内限定でアクセスできるよう制限をかけることもでき、セキュリティを強化できます。

料金

  • 初期費用15万円〜
  • 月額料金 ユーザーによって異なる

まとめ

Web社内報は紙媒体の社内報に比べて発行しやすく、情報をリアルタイムで発信できるなど、たくさんのメリットがあります。

企業の規模によって費用も変わってくるため、ぜひいろいろなツールを調べてみてください。

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