2019年は ディープラーニングの活用が着実に広がった年 【JDLA理事長 松尾豊氏による年頭所感が発表】

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2020年1月6日、ディープラーニングを中心とする技術による日本の産業競争力の向上を目指す「日本ディープラーニング協会(JDLA)」が、 2020年の年頭にあたり、新年の挨拶として同協会 理事長の松尾豊氏のコメントを発表しました。

日本ディープラーニング協会 理事長 松尾豊氏

 皆様、 あけましておめでとうございます。

昨年、 政府は2025年までにAI人材を年間25万人育成することを目標に掲げた戦略を閣議決定しました。 日本だけでなく、 米国でも中国でも欧州でも、 AI、 ディープラーニングをめぐる人材育成や産業競争は加熱しています。 日本ディープラーニング協会のG検定・E資格の受験者数は、 2018年までで累計6000人でしたが、 昨年末までで2万人を越えました。 ますます多くの方にディープラーニングの勉強をしていただいていることを大変うれしく思います。

また、 昨年は4月に高専DCON(全国高等専門学校ディープラーニングコンテスト)をはじめて行い、 多くの高専生がディープラーニング×ハードウェアのプロジェクトで競い合ってくれました。 上位入賞チームは高いバリュエーションを獲得し、 優れた技術と事業の可能性の一端を示すことができました。 今後、 多くの起業が全国各地から生まれてくることを期待しています。

2019年は、 ディープラーニングの活用が着実に広がった年と言えるでしょう。 もはやディープラーニングが一時の流行ではないことが多くの人の目に明らかになったと言えるかもしれません。 医用画像の画像診断や、 顔認証などは、 着実な普及をしています。 また、 美空ひばりの映像の再現や、 Googleの検索にBERTが使われるなどの話題もありました。 ロボットの技術でも深層強化学習に関連し、 さまざまな技術が着実に進んできています。

同時に、 ディープラーニングを使った実用化の壁も徐々に浮き彫りになってきた年でもありました。 単に、 「やってみました」ではなく、 きちんとユーザの痛みを把握し、 それを解決するような製品・サービスにつなげないと、 実際に使われるようにならないということを、 多くの技術者や企業が感じています。 これも技術が着実に普及していることの表れでもあると思います。

今後、 ディープラーニングの技術はさらに進んでいきます。 ロボットや機械への応用、 そして言語の処理のブレークスルーへと進んでいくはずです。 昨年末、 NeurIPS 2019でBengio氏が行った講演は、 システム1のディープラーニングからシステム2のディープラーニングへという内容で、 今後の技術の広がりが感じられる非常に挑戦的なものでした。

2020年は、 ディープラーニングの技術とビジネスモデルが紐付いて、 挑戦する人々のなかから大きく成長する事業が生まれてくるころではないかと思っています。 日本ディープラーニング協会はその手助けをしたいと思っています。 本年も、 人材育成、 産業活用の促進、 政策の提言等、 さまざまな活動を加速させていく予定です。 活動にご期待いただくとともに、 引き続き協会へのご支援・ご指導を賜れますようお願い申し上げます。

最後になりましたが、 新年が皆様方にとりまして良い年となりますようにお祈りいたします。

一般社団法人 日本ディープラーニング協会
理事長

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2020年1月6日 2020年1月10日更新

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