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世界中がコロナウイルスの大きな打撃を受け、日本でもテレワークを推奨しています。また2020年11月には、１万人以上の企業におけるテレワーク実施率は45％を超えています。(引用:パーソル総合研究所2020年12月16日記事)
厚生労働省主導の働き方改革の推進（引用: 「『働き方改革』の実現に向けて」厚生労働省/ 公式ホームページ）の影響もあり、テレワークが働き方のニューノーマルになりつつあります。
しかし、「テレワークとは何か」をはっきりと認識できていない方も多いのではないでしょうか。
この記事では、テレワークの意味やメリット、テレワークに役立つサービスを説明します。
テレワークの導入に悩まれている方は、今回の記事を参考にしてテレワーク導入を検討してみてください。
目次
テレワークとは？
テレワークとは、情報通信技術（ICT＝ Information and Communication Technology）を活用した、場所や時間の制約を受けない柔軟な勤労形態のことです。
簡潔にまとめると「好きな場所で、好きなように働くこと」です。
従来のような「オフィスに出勤して働く」という固定概念を無くし、家やカフェなど好きな場所で仕事をする働き方です。新型コロナウイルスの影響もあり、働き方のニューノーマルとして注目されています。
テレワークの「テレ」って何？
テレワークの「テレ」は「tele = 離れた所」という意味です。
テレワークという言葉自体は「tele = 離れた所」と「work = 働く」をあわせた造語です。
テレワークの種類
テレワークは、大きく分けて「在宅ワーク（在宅勤務）」「モバイルワーク」「サテライトオフィス」の3つの種類があります。
以下の記事でテレワークの種類について取り上げているため、参考にしてください。
テレワークに移行するメリット
私生活と仕事の両立ができる
テレワークに移行することで、移動を伴う出社がなくなります。
従業員は私生活と仕事の両立が可能になり、仕事に対するモチベーションの向上が期待できるほか、離職率の低下も期待できます。
経費の削減
テレワークを導入することで、社員の交通費や照明・空調などの光熱費の経費削減ができます。
アクシデントの影響を抑えられる
従来、地震や火災などの災害が発生した場合オフィスに出勤できず事業がストップしていました。
しかし、テレワークに移行することでオフィスに出勤しなくても仕事できるため、災害時でも事業を継続できます。
テレワークに移行するデメリット
仕事のON/OFFが切り替えづらい
メリットの1点目に「私生活と仕事の両立ができる」を挙げました。
しかし、それと表裏一体なデメリットとして「仕事のON/OFFが切り替えづらい」点が挙げられます。
具体的には、家族がいると仕事モードに入りづらいことや、自宅での時間管理が甘くなり長時間労働になりやすいことなどの弊害が生じます。
セキュリティのリスクがある
テレワーク移行にあたり、自宅やカフェのネットワークのようなローカルネットに接続しなければなりません。そこで考えられるのがセキュリティ面のリスクです。
カフェなどでモバイルワークする際には情報セキュリティのリスクが無いか、細心の注意をはらいましょう。
テレワークに役立つサービス
勤怠管理・労務管理システム
勤怠管理システムはオンラインで勤務時間の入力や残業時間の把握をするシステムです。
また、勤怠管理システムにはレポート機能が搭載されているため、入力作業の必要がありません。
社内SNS・チャットツール
社内SNS・チャットツールは、チャット機能やグループ機能を用いて社内のコミュニケーションを促進し、円滑に情報共有できるツールです。
Web会議システム
Web会議システムは、PC上のソフトウェアやブラウザを使って会議できるツールです。
比較的安価で導入でき、ネットが繋がる全ての場所で会議を開催できます。そのため、コロナ禍において移動せずに好きな場所で会議が開催できる非常に有用なツールとして注目されています。
リモートアクセスツール
リモートアクセスツールは、社外のデバイス（自宅のPCなど）から社内にあるPCやシステムにアクセスし、遠隔操作できるサービスです。
テレワークを始めるにあたり、社内のPCやシステムにアクセスし遠隔操作できる環境が必要なため、リモートアクセスサービスの導入がおすすめです。
まとめ
今回はテレワークの意味からテレワーク導入のメリット、テレワークに役立つサービスまで解説しました。
今回の記事を参考に、テレワークの導入を検討してみてください。
