＜第3弾 AIカメラ総研レポート＞「2030年はAIで気象予測と、リアルタイムな監視カメラ設置で異常気象の解明を目指す」

最終更新日： 2019年5月10日

おざけんです。

AIを活用したクラウドカメラに関するコラムやニュースの配信、トレンドや実態調査を含むマーケットリサーチを行う、AIカメラ総研は、2018年9月12日に、第3弾 AIカメラ総研レポート「2030年はAIで気象予測と、リアルタイムな監視カメラ設置で異常気象の解明を目指す」を発表しました。

「2030年はAIで気象予測と、リアルタイムな監視カメラ設置で異常気象の解明を目指す」
アメリカではAIの気象予測がハリケーンを的中させる実例も
まとめ
AIカメラ総研概要

「2030年はAIで気象予測と、リアルタイムな監視カメラ設置で異常気象の解明を目指す」

＜観測環境監視カメラの導入＞

西日本を勢力大の台風が襲ったかと思えば、関東では、ゲリラ豪雨と落雷。連日各所で40度超の気温を記録する記録的猛暑など、異常気象が続く日本ですが、事前に正しい予測ができれば、的確な対処の行動が取れるのではないでしょうか。

気象庁は2018年8月20日、「2030年の科学技術を見据えた気象業務のあり方」についての提言内で、気象業務の根幹である観測・予測技術の飛躍的な高度化・精度向上を図るには、産学官連携・国際連携のほか、人工知能（AI）等の最先端技術の活用を一層進める必要があると発表しました。（参照：気象庁「2030 年の科学技術を見据えた気象業務のあり方について」）

実際に気象庁の「平成31年度予算概算要求概要」にも、老朽化している地域気象観測システム（アメダス）を順次更新することに加え、リアルタイムに監視できる観測環境監視カメラの導入や、過去の観測データの品質をＡＩで学習させ、豪雨の兆しなどの検出や異常データ及びその原因の即時検出を⽀援することが見込まれています。（参照：気象庁「平成31年度予算概算要求概要」）

アメリカではAIの気象予測がハリケーンを的中させる実例も

既にアメリカ、マサチューセッツ州の某企業では、AIを活用して世界各地、20億以上もの場所の気象予測を行っており、AIが予測する雨や風、雷といった情報を、航空会社や電力会社などに提供しています。

従来の気象予測では、まず予測モデルの計算式を元に、コンピューターが数十通りの予測をはじきだし、それを人間の予報官が、過去の経験などに基づいて絞り込んでいきます。一方、AIは、まず世界各国の過去30年間に出した予測と実際に観測された結果を全て学習し、「どんなときに誤差が出やすいか」に注目し、様々な予測モデルの傾向を分析します。その傾向を反映させる形で、新たに数万通りの予測を計算。

中には、従来の予測モデルでは出てこない「独自の予測」も含まれています。その膨大な予測結果の中から、AI自身が自動的に絞り込んでいく仕組みです。

＜AIを活用した気象予測を行う米企業＞

AIによる予測が効果を発揮した例のひとつが、2015年のハリケーン・ホアキン。カリブ海のバハマ諸島に接近したときには、最大瞬間風速66メートルの猛烈な風を観測。アメリカ本土への上陸が懸念されていました。このとき、アメリカの気象当局はホアキンが本土を直撃すると予測。一方、AIは独自に数万通りの予測を計算し、進路はアメリカ東海岸から北東の海上へそれる可能性が高いと予測しました。実際にホアキンがたどった進路は、AIの予測と一致しました。AIを活用することで、ハリケーンの予測精度は従来に比べて最大30％近く向上したといいます。（参照：NHK：未曾有の危機!? 予測不能な「異常気象」に挑む科学者たちの戦い）

＜2015年 AIが予測したハリケーン・ホアキンの進路＞

まとめ

人の経験値などで采配している気象予測の実態。過去データと比較した分析結果を出すことにおいてはAIの方が優れているのかもしれません。しかし逆を言うと、過去のモデルケースなどのデータがなく、全く新しい事象についてはAIは成果を出せません。互いの弱点を補い合って、人とAIがうまく共存しながら気象予測をはじめ、AI搭載の監視カメラなどを活用することによる迅速な災害の予測など、異常気象が乱発する今だからこそ、益々注目したいテーマと言えるでしょう。

このレポートは、株式会社チャオが、PR・マーケティングサービスを提供する株式会社ベイニッチ(本社：東京都港区、代表取締役：石川友夫)の「総研・シンクタンク構築サービス」を活用して、両社共同で、AIを活用したクラウドカメラの発展のために、調査研究及び広報・広告活動を行うことを目的として設立した＜AIカメラ総研＞のサービスの一環です。