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「DX関連の資格を知りたい」という方は多いのではないでしょうか？DX関連の資格を知ることで、以下のようなメリットがあります。
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そこで今回は、初心者の方でも受験できるDXの資格8選をそれぞれのメリット・デメリットも含めて紹介します。また、DXの資格紹介だけでなく、社内で資格取得を推進する際の4つの注意点やDXのスキルを高める方法など、より実務に役立つ内容も紹介します。
目次
DX推進に役立つおすすめの資格8選
DX人材になって市場価値を上げるためには、資格取得をおすすめします。
なぜなら、DX系の職種はまだ新しいとはいえ今後も需要が増すと予想されているため、人気の職種なためです。そこで、DXの資格を知り、取得することで転職・就職を有利に進めましょう。
また、外部からDX人材を採用・社内でDX人材を育成したい方は、転職・就職時の面接での採用基準の策定や、社内でどの資格を推奨するのか決める際の参考にしてください。
今回紹介するDX関連資格は以下の8つです。
- AWS（Amazon Web Services）認定各種
- ITストラテジスト試験
- AI実装検定
- Python3エンジニア認定試験
- データベーススペシャリスト試験
- 情報処理技術者試験
- ITコーディネーター資格
- DX検定
それぞれ解説します。
1.AWS（Amazon Web Services）認定各種
AWS認定とは、アマゾンウェブサービス上でオペレーションが行える技術的な専門知識とアプリケーション開発ができる技術を認定する制度です。
資格の種類は2つあります。基礎レベル・アソシエイトレベル・プロフェッショナルレベルの3つのレベル毎に用意された役割別認定資格と、セキュリティ・ビッグデータ・高度なネットワーキングの3つの専門知識認定資格が用意されています。
取得するメリット
- AWS認定を受けると、クラウドの専門家として認められます。そのため、AWS上のアプリケーションの企画や提案をする方や、AWSに構築されたシステムを運営するエンジニアに最適な資格といえます。
- 近年多くの企業や現場でAWSの需要が高まっているにもかかわらず、AWSの知識やスキルを持っているエンジニアは不足しています。そこでAWS認定各種の取得により、「AWSの知識やスキルがあるエンジニア」として市場価値を高められます。
取得する際の注意点
- 受験費用が税別15,000円と割高です。そのため、受験の際には勉強期間を充分にとり、対策を練ってから挑戦することをおすすめします。
- 資格認定の期限が3年となっています。そのため、3年に1度のペースで再度認定を受ける必要があり、仮に再認定を受けなかった場合は資格が失効となります。
2.ITストラテジスト試験
ITストラテジスト試験は、高度情報処理技術者試験のひとつで、レベル1からレベル4まで設定されている国家資格です。
高度な経営戦略知識やIT戦略知識・コンサルティング能力を認定する資格のため、主に経営企画や最高情報責任者の幹部候補、ITコンサルといった立場の人を対象としています。
取得するメリット
- ITストラテジスト試験に合格すると、ITに関する高い知識があることの証明になります。名刺などにも資格取得者として記載でき、コンサルティングなどの仕事も可能になるでしょう。
- この資格の保有者は、日本ITストラテジスト協会(JISTA)に正会員として入会できます。多少の年会費はかかりますが、「自社以外のエンジニアや知識人と交流できたことは大きなメリットだった」という意見もあります。
取得する際の注意点
- 高難易度な資格のため、勉強に多くの時間を割く必要があります。
- ITストラテジスト試験は、SEやITコンサルタントなどの高度なIT知識が必要な仕事に就く場合はメリットの方が多い資格です。しかし、全く別の仕事に就く予定であれば、取得しても意味がない資格となってしまいます。
▶︎DX化とIT化の違いについてこちらの記事で解説しています>>
3.AI実装検定
AI実装検定は、AI実装検定実行委員会が実施するAIに関する民間の検定試験です。
また、どのようなスキルを証明したいかによって、B級･A級･S級の3つの中から自分の好きなレベルを選択できる仕組みとなっています。そのため、AI学習をこれから始めたい人にもおすすめの資格です。
出題内容は機械学習の基本的な内容から、比較的難しい画像処理の知識まで問われます。とはいえ、比較的AIの概要を学ぶ内容が多くなっています。
取得するメリット
- デジタル化の波により、AIの重要度が今後も増していくと考えられるため、AI実装検定の取得はエンジニアとしての市場価値を高められます。
- オンラインで受験可能なため、受験会場まで行く手間を削減できます。
取得する際の注意点
AI実装検定の資格を取得して最大限活躍するためには、最上位レベルのS級取得が理想ですが、難易度が高いため費用・時間がかかります。
▶︎AI(人工知能)についてこちらの記事で詳しく解説しています>>
4.Python3エンジニア認定試験
Python3エンジニア検定試験は、一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会によって実施されている民間の資格試験です。基礎試験とデータ分析試験に分かれており、基礎試験は未経験者がPythonエンジニアを目指して取得する際に適しています。
取得するメリット
- 資格取得のための学習そのものがスキルアップにつながるだけでなく、資格を得て仕事の幅が広がれば技術も蓄積され、エンジニアとしてのスキルをより高められます。
- Pythonの資格を取得していれば、Pythonの文法やデータ分析に関する基礎知識を理解している証明になります。
- 未経験からの転職でも資格があるだけで仕事の幅を広げられるため、機械学習やデータ分析など将来性がある分野で活躍することも可能です。
取得する際の注意点
資格全般にいえることですが、資格取得が目的になり、転職で全く活きなかったという事態が起こる可能性があります。そのため、受験前に「資格取得を通じてどうなりたいのか、どんなスキルを証明して転職に活かしたいのか」を考えることが大切です。
5.データベーススペシャリスト試験
データベーススペシャリスト試験は、高度情報処理技術者試験のひとつで、データベースの技術的な専門性を有していると認定する国家資格です。主な対象者は、システムエンジニアの中でもデータベースの設計担当者や管理責任者・インフラエンジニアなどです。
取得するメリット
- データベーススペシャリスト資格は、高度情報技術者試験の中でもレベル4に設定された高難易度の資格です。そのため、この資格を持っているだけでも、エンジニアとして高い技量があることを証明できます。
- 高い技術力を持ったエンジニアを求めている企業は多いため、転職を有利に進められます。
取得する際の注意点
- データベーススペシャリスト試験は将来性の高い資格ですが、情報が更新される頻度や新たな技術が導入される頻度が高いことが特徴として挙げられます。そのため、常に勉強し続け、最新の情報をインプットする必要があります。
6.情報処理技術者試験
情報処理技術者試験は、経済産業省が情報処理技術者としての知識や技能が一定以上の水準であると認定する国家試験です。
また、この試験には「基本情報技術者試験」と「応用技術者試験」の2種類あります。情報システムを構築・運用する技術者から、情報システムを利用するエンドユーザーまで、ITに関係するすべての人に活用される試験として実施されています。
取得するメリット
- 情報処理技術者試験は、ITの知識・技能に関する共通の評価指標として活用されています。そのため、IT業界だけでなくITを利活用する組織や教育機関などへの転職でもアピールできます。
- 情報処理技術者試験では、特定の機種やOS（企業や製品）に依存しない出題を行っています。そのため、ITの技術や利活用などに関する本質的な知識を幅広く習得できます。自身の担当以外の幅広い知識を持つことで、キャリアアップや組織内での担当業務の変更などへの適応力向上が期待できます。
取得する際の注意点
- 情報処理技術者試験は、あくまで日本の国家資格です。そのため、本社が外国にあるような外資系企業・外国人従業員が多い企業では認知度が低く、あまり評価されない可能性があります。
- 基本情報処理技術者試験に関していうと、11ある情報処理技術者資格の中で最も難易度が低いレベル2です。合格率が25%以下と決して簡単な試験ではないですが、世間的な評価はあまり高くないのが現状です。
7.ITコーディネーター資格
2001年、通商産業省による国家プロジェクトの一環としてITコーディネーター資格制度が設けられました。
この資格は経済産業省が推進している資格のひとつで、ITコーディネーターとはITと経営に精通し、経営者の経営戦略を実現するIT化支援サービスをする専門家を指します。
取得するメリット
- ITコーディネーター資格は資格の習得後に研修を受けます。この研修では、研修中にコンサルとしての戦略的思考を身につけられるよう訓練するため、ITのスキルだけでなく戦略的に物事を考えるスキルも高められます。
- 「経営者にITを活用した経営改革に取り組む気付きをもたらし、その上で経営戦略策定からIT活用までの『経営にITを活かす考え方と手順』」を習得できます。
取得する際の注意点
- ITコーディネーターとして採用する会社はあまり多くありません。そのため、就職や転職をする際、ITコーディネーター資格だけを武器にすることは難しいのが現実です。
- ITコーディネーター資格は民間資格のため、資格取得と維持に経費がかかります。具体的には、資格取得までに約25万円、資格取得後の2年目の更新から更新料が毎年2万円、資格取得後の3年以内にフォローアップ研修の受講料約9万円かかります。
8.DX検定
DX検定は、日本イノベーション融合学会が認定する民間資格の1つです。DXへの理解度を測ることを目的とし、DXに関する知識が問われる試験となっています。
取得するメリット
- DX検定を取得し、DXに関する知識をつけることは企業へのアピールポイントとなります。なぜなら、多くの企業でDX人材の不足が課題となっているためです。
- DX検定には認定制度があるため、名刺やプロフィールへの記載も可能です。
- DXはさまざまな分野で推進されているため、DXに関する資格は就職だけでなく、転職の際にも有利です。また、自身のDXに関する知識をスコアにより可視化することで、DX人材としてのレベルを証明できます。
DXとは
DXとはテクノロジーを活用して業務プロセス、プロダクト・サービスや事業・経営を変革
することです。
▼DXの概要について詳しくはこちら
DX人材が必要な3つの理由
DXの資格について知りたい1つの理由に、「DX人材になって市場価値を上げるために、資格取得を通じて転職で有利になりたい」ことが挙げられるでしょう。そこで、なぜ今DX人材が求められているのかを解説します。
DX人材が必要とされる理由は以下の3つです。
それぞれ解説します。
1.DX化を進める必要があるから
経済産業省が「DXレポート」のなかで、「2025年の崖」という問題を定義したことにより、DXの認知度が向上しました。
ちなみに、「2025年の崖」とは「データの活用やシステムの刷新による経営改革が行われないと、2025年以降最大12兆円/年の経済損失が生じる可能性がある」という問題です。
2018年9月にこの問題が報告されたことで、DXという言葉が広く認知されるようになり、経営層を中心に危機感を抱いた企業がDXへの取り組みをスタートしています。
▶2025年の崖についてはこちらの記事で詳しく解説しています>>
2.新型コロナウイルスの影響
新型コロナウイルスの感染拡大により、リモートワークへ移行する企業が増加しています。そのため、以前よりもDXの必要性が高まっている状況です。
| 電通デジタルの「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査（2020年度）」によると、「新型コロナウイルスによってDXへの取り組みが加速した」と回答した企業は50％に達し、そのうち46％が「業務の効率化・生産性の向上」を挙げていることが判明 |
また、他社との競争力を維持するためにも、DXを推進する人材は企業にとって不可欠な存在となっています。
3.官公庁でDX人材の公募がスタート
政府はデジタル社会の形成に関する施策を迅速かつ重点的に推進するために、2021年9月に「デジタル庁」を新設する予定です。また、デジタル庁では職員500人のうち100人程度を民間から登用する予定が発表されています。
印鑑などのアナログな文化がまだ根強く残っている官公庁でこのような改革が進められていることから、DXの認知度は向上しているのです。
▶︎DX人材についてはこちらの記事で詳しく解説しています>>
DX関連の施策を取得するメリット
DX関連の資格を取得するメリットとしては以下のようなものがあります。
これから詳しく解説していきます。
DX人材として能力が証明できる
DX資格の試験には実践的な知識が必要なものが多くあります。
DX資格を取得するとDX人材として能力を証明でき、社内での昇進や転職の際にも役立ちます。
DX人材として市場価値が高まりやすい
現在さまざまな企業がDX化を進めるためにDX人材を募集しています。DX人材の不足は深刻で、みずほ情報総研の調査によると2030年には最大で97万人ほどDX人材が不足するとされています。
そのような状況の中、DX資格を持っていればDX人材として高い市場価値を獲得できます。
DX関連の網羅的な知識が身につく
DX資格の勉強をすることでDX関連の網羅的な知識を身につけることができます。
社会で広く評価されているDXの手法や技術を学べるため、社の内外を問わず幅広く役に立つ知識を習得できます。
資格取得におけるポイント
DXに関する資格取得のポイントは「資格取得を目的にしないこと」です。
資格全般にいえることですが、資格取得が目的になってしまい、転職で全く活きなかったという事態が起こる可能性があります。そのため、受験前に「資格取得を通じてどうなりたいのか、どんなスキルを証明して転職に活かしたいのか」を考えることが重要です。
社内で資格取得を推進する際の4つの注意点
社内で資格取得を推進する際の4つの注意点は以下の4つです。
それぞれ解説します。
1.資格取得の対象者の明確化
全社員に対してDX資格取得を目指すよう強要するのではなく、DXの推進に適性がある人材に対して資格取得を促すことが重要です。なぜなら、DX資格取得の本来の目的は、実践で活かせる人材に成長することであるためです。
2.資格取得の目的を従業員に告知
資格取得を促すだけでなく、取得の目的もしっかり伝えることが大切です。なぜなら、資格取得が今後の業務にどう活きるかが不明なままだと勉強が進まない可能性が高く、結果的に資格取得者が少なくなるおそれがあるためです。
具体的には、デジタル技術の活用によりどのような価値を生み出し、目指していくのかといった経営戦略やビジョン、また資格取得が今後の業務にどう活きるのかを明確に提示しましょう。
3.資格取得関連の制度策定
資格を取得する際、受験料やテキスト代・問題集の費用が発生します。そのため、費用を負担する資格取得支援制度や成果に応じて従業員へ報酬を支払うインセンティブ制度を設けることで、社員のモチベーションアップにつながります。
4.社内外での研修の実施
DX人材の要件を定義し、それぞれ必要となる研修を受け、組織のDX化をよりスムーズに進めましょう。単なる技術研修や操作研修だけでなく、ニーズに合った内容の研修を受けることをおすすめします。
DX人材関連の書籍 / セミナー
DXスキルを高める方法は、資格取得だけではありません。書籍やセミナーを通じてのインプットも有効な手段です。そこで、DXにおすすめの書籍やセミナーを厳選して紹介します。
1.【セミナー】DLAによる「AI For Everyone」
データとAIのリテラシーを全てのビジネスパーソンに習得してもらうことを目指し、「AIとは何か」「ディープラーニングによって何ができるか」を知れる初心者向けの講座です。オンライン動画による授業形式で、計6時間程度の内容になっています。
2.【書籍】いちばんやさしいDXの教本 人気講師が教えるビジネスを変革する攻めのIT戦略
DXに必要な知識と実行ステップについて、現場目線で丁寧に解説されています。
また、DXを小さく推進し、徐々にビジネスプロセスやビジネスモデルの変革を目指せるように、豊富な図を用いて解説されている点もポイントです。DXの推進担当者から最先端の技術に興味がある人までを対象としたDX人材の入門書です。
3.【書籍】デジタル技術で、新たな価値を生み出す DX人材の教科書
日本の大手企業3000社以上にヒアリングを重ね、500社近くにDX人材育成サービスを提供する株式会社Standardの2人が、DX人材をテーマに解説した書籍です。
45個の業界別のDX事例も掲載されており、より具体的にDX人材について学べます。
▶︎2021年開催のDXセミナーについてはこちらの記事で詳しく解説しています>>
▶︎DXのおすすめ書籍についてはこちらの記事で詳しく解説しています>>
▶DXに必要な4つのスキル｜ DX人材の採用方法や書籍を紹介！>>
▶DX人材を育成する4ステップ｜3つの育成ポイントや企業での育成事例3つを紹介>>
まとめ
今回は、初心者の方でも受験できるDXの資格8選を紹介しました。DXの資格の種類をインプットした後は、気になる資格の検定日や料金など詳細情報を調べ、受験してみましょう。
